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世説人語

米政府も「安部のマスク」配布?

バイデン政権も「マスク」の配布を決めたというニュースに驚いだ。まさか昨年の日本を真似し、「あべノマスク」をアメリカ国民に配るのと興味津々に記事を読みました。

洗って、繰り返して使える布製マスクは「アベノマスク」と同じですが、米疾病対策センターの指針に沿ったもの、つまり「米国製」のものを強調しています。国民全員ではなく、低所得者に限定で2500万枚を配布するそうです。

数ヵ月前の「マスク危機」で、マスクを入手困難で、全国民に国外調達した布マスクを配布する安部政府と違い、バイテン大統領は「マスク着用は政治的(行為)ではない。愛国的(行為)だ」とアメリカ国民にマスクの着用を呼びかけています。自由・民主や法の支配を標榜するアメリカですが、未だにマスク着用を拒んでいる人がたくさんいますし、マスクそのものも平等に行き渡っていません。個人の人権や自由を損なうから、マスクを着用しないという理由のようですが、自分は感染しないという保障がない以上、人に感染をさせてしまうリスクがありますので、人の人権はどう思うのでしょう。ましてマスクをしないせいで、飛沫感染させた人は危篤化し、命を奪われることもあります。

生存権はもっとも基本的な人権ではありますが、自分の唱える人権で人の基本的な人権を奪うことを到底許すことができません。50万人超の死者、この戦後もっとも多くの犠牲者を出してしまった民主主義国家は、誰かのせいにするよりも、突発的な衛生危機にどう向かうべきか、個人の自由をどこまで尊重するのか、制度設計や行政運営を含めて、見直しが必要なのではないでしょうか?!

 

 

株式会社中和 ラッキー プリント 社員一同

製造業の明暗

近年経済のグローバル化につれ、伝統的な工業国家の産業空洞化が進んでいます。先進国2大陣営、北米とEUの衰退と対照的にアジアの工業化による台頭が目覚ましいです。

資本主義の中枢にある米日独英例外ではなく、利益や市場を求めて、より生産コストの安い国に生産拠点を移してしまい、だんだんと国内産業の空洞化を招いてきました。工業化が国民に豊かな物質をもたらしただけではなく、旅行などの「精神消費」に求めようになりました。それで第三産業と言われる金融業やサービス業の発達と繁栄を促しました。工業化を実現した後に脱工業化の現象とも言えます。

しかし、この4強の中に国内総生産がわりと輸出依存度の高い日本とドイツは、空洞化があるものの、米英と比べれば、だいぶマシです。一般的に製造業は15%以下になれば、空洞化と看做されますが、2018年のデータで、日本とドイツの製造業をGDPに占める割合は21%前後になります。それに対して、アメリカは11%、イギリスは僅か9%になっています。アメリカもイギリスもまだ多くのブランドを抱えていますが、生産拠点はすでに海外に移転しています。その差が生まれる理由はなんでしょう。

「一攫千金」や「ファストマネー」(fast money) などの金融ゲームを好む米英と堅実な国民性を持つ日独の違いによるところが大きいのではないでしょうか。そもそも米英の金融業が発達していて、金融資本が強すぎて、実態経済の資本をスクイーズしています。まして実体経済より金融のほうが儲けが速くて大きいですので、コツコツもの作りに専念するのがばかばかしく感じる人が少なくありません。それに対して、ドイツと日本の金融市場はそれほど強くありません。特にドイツが金融や不動産よりも地道な実態経済と科学技術研究には熱心のようです。

日本の場合は1985年の「プラザ合意」以降、金融と不動産のダブルバブルが崩壊しました。製造業においては、労働密集型の産業を人件費の安い海外に移転をしましたが、業態経済のステップアップを図り、精進してきましたと同時に多くの組み立て作業も国内で行われています。それで、産業空洞化において日独と米英と大きな明暗をつけたのではないでしょうか。

 

株式会社中和 ラッキー プリント 社員一同

分断のワクチンとワクチンによる分断

コロナワクチンの開発及び販売申請・認証許可の争いが繰り広げられている中、アメリカのファイザー社の開発したものは接種者に不良反応が多く、供給量も少ないのに、いち早くWHOに承認され、緊急調達用に認められるようになりました。国内の感染状況が最悪で、コロナによっての死者はすでに第二次世界大戦より遥かに超えたのですが、「ワクチン戦争」に制すべき、先進国の間に多くの販売予約を取り交わされています。

開発の技術だけではなく、政治的且つ経済的なソフトパワーも功を奏功しています。アメリカ帝国という覇権国家はさすがにすごいと思います。

ヨーロッパーにおいても、イギリスのアストラゼネカ社が開発したワクチンが65歳以上の治験データーもなく、50%~55%ぐらいの有効性だけと言うのに「EU」各国の争奪戦を起こしている。まるでガキたちそれほど美味しくないお菓子を我先に奪い合っています。「EU」の中にいわゆる小国と言われる国は実力の差で、米英のワクチンを入手できずに自国民をコロナの禍から脱出するため、「東方」に目を向けるようになってきました。セルビアやハンガリーは友好国の中国からワクチンを調達できています。オストリアも中国企業は「EU」に認証申請を出せば、中国製ワクチンを政治的な理由で排除すべきではないと「EU」の衛生当局に呼びかけてます。

中国国内で開発完了のワクチンはすでに12種にのぼっていますし、その中の数種はインドネシア、ブラジル、トルコ、ソウジアラビア、アラブ首長国連邦などの国で第三次治験を行って、有効性や安全性を十分検証されたうえ、上記各国が中国ワクチン導入を決めています。フィリピンやメキシコも中国から購入をしています。いずれも先進国に属さない国々です。

中国製ワクチンは地味ですが、安全性と有効性において、好評を得ています。2℃~8℃の条件で、3ヵ月有効期間という優れた保存輸送特性を持ち、何よりも先進国の間に割り込んで、米英製ワクチンの争奪戦に参入できない多くの国々、経済的に恵まれていない地域に優しい存在ではないでしょうか、最近、WHOも中国製不活式ワクチン2種の「緊急使用」を目指して、チームを中国に派遣したそうです。

中国製ワクチンは「中国」という異色のラベルが貼ってあるだけで、価値観のどうのこうのと言われる時代になっていますが、アメリカやイギリスもワクチンに先手を打っているのに誰もワクチン外交と言わず、中国製のワクチンは「ワクチン外交」とすぐ結論を付けたくなります。価値観の違い、いやむしろ教育やメディアの宣伝によって、固定観念を固め、一種の信仰になったのではないでしょうか。

そうすると世の中に分断がもっと進みます。理念や思想だけの分断ではなく、ワクチン選びもワクチンそのものの性能や信憑性より、所属する陣営に委ねます。米ソ「冷戦時代」は終わりましたが、冷戦の発想は未だに根強く続いているのではないでしょうか。

 

株式会社中和 ラッキー プリント 社員一同

マグカップ用化粧箱がようやく入荷しました。

大変お待たせ致しました。

マグカップ用化粧箱の在庫が切れてから、だいぶ経ちますが、中国お正月(春節)前の駆け込み需要が旺盛になるため、製造や海運及び通関が遅れてしまって、ようやく本日入荷を果たしました。11オンス、10オンス兼用の白いマグ化粧箱になりますが、より芯の強いボール紙を選び、折り目のところも太い筋をきちんとつけています。従来の商品と比べれば、強度を強化したと同時に、見栄えも格段に上がりました。

販促品のマグカップだけではなく、雑貨屋さんや高級ギフトショップにもよく使われます。ぜひ手にしてみて下さい。下記リンクをご参照下さい。

https://www.luckyprint.net/shop/products/detail.php?product_id=235

 

株式会社中和 ラッキー プリント 社員一同

すべての道は北京に通じる

アメリカの大手自動車メーカー(GM)が1月28日にCO2排出量の削減や排出権取引で、2040年にCO2ゼロ排出目標の実現を宣言しました。その第一歩として、2025年までに270億ドルを投じて、30車種の純電動エネルギ車を開発する計画です。向う5年間に、中国市場に登場する40%の新車種は、電気自動車になるそうです。

「ニューヨークタイムズ」はGMが掲げる数字目標は昨年11月に中国国務院が公表した『新エネルギ自動車産業発展計画(2021ー2035)』の定めた目標にピッタリ合致していることに気づきました。

当『計画』は2035年に純電動自動車が販売新車の主流になるように、公共交通分野での普及や燃料電池自動車の商業化を着実に進めると言います。中国単一市場の指針ですが、この14億の巨大市場を目指す世界の自動車産業にとっては、命運に関わる大きな計画に違いありません。

この巨大市場が東京もドイツのヴォルクスブルクもアメリカのデトロイトも影響を与えています。

日本の各自動車メーカーや電器メーカーは20世紀90年代から水素電池の将来性にかけ、開発が進んできました。水素電池にCO2排出ゼロで、充電後走行持続距離が長いという利点があるものの、易燃性のため、水素充電スタンドの設置に莫大の投資が必要と同時に安全性の確保にも未解決問題がたくさんあります。水素電池開発に繰り広げられる熾烈な競争で、トヨタが実走車の発売に踏み切て、他社より一歩リードしましたが、先日日産が水素電池の開発を中止すると発表したのも、燃料電池の方向転換ではないかと憶測を誘います。

テスラも一昨年に上海工場の操業を始めましたし、パナソニックや韓国のLG化学及び中国の寧徳時代新能源科技(CATL)は主なバッテリ供給源になっていますが、自社生産計画も去年9月打ち出しています。現在主にEV自動車に車載大型バッテリとして搭載している電池の種類はニッケル水素電池とリチウムイオン電池になりますが、電気自動車時代の到来を迎えるため、各自動車メーカーも電池メーカーも燃料電池の開発にしのぎを削るだろうと思いますし、巨大中国市場からより自分の獲得シェアを広げるため、そうせざるを得なくなるのも一つの見方として、成り立つと思います。

5世紀まで栄えていたローマ帝国にすべての道を通じますが、これからは北京に通じるのではないでしょうか。

 

株式会社中和 ラッキー プリント 社員一同

コロナ対策商品が続々入荷

コロナが人間の生活様式を一変させてしまいました。いつかは疫病のパンデミックが起こるだろうと分かっていても、いざという時が来ると脆いのは人間ですが、同時に人間の適応能力もまた素晴らしいのではないでしょうか。

アクリル板やフェースシールドなどで飛沫を遮断したり、ドアオプナーなどの非接触アイテムも開発されたりしました。思想上抽象的な分断がこの世の中に起こっているだけではなく、人と人の間にも物理的に分断が進んでいるように感じます。

マスクは遥かなる昔に細菌から健康を守るため、人と人を隔離するためのツールとして生まれましたが、もちろんコロナ対策にも有効です。機能性を保ったまま、おしゃれにできませんかというコロナ時代こその発想で、いろいろな面白い形、多彩でユニックなデザインが続々と誕生しました。どういう時代でもそれに応じるようなビジネスチャンスがありますねと正直思います。

昇華転写の関連商材でDIY製作で、コロナ対策ができる商品開発も進んでいます。

普通の転写用マスクだけではなく、転写用3D立体マスクもラインナップに加わりました。

デザイン次第、唯一無二のマスクを製品化できます。下記リンクをご参考下さい。

https://www.luckyprint.net/shop/products/detail.php?product_id=729

 

 

株式会社中和 ラッキー プリント 社員一同

車載半導体の供給不足で車メーカーが減産

近年、半導体設備投資意欲の低下に新型コロナウイルスが加わり、車載半導体チップの生産量が減ったことによって、自動車メーカーに大きな打撃を与えています。第5世代移動通信(5G)の急激な伸びに自動車向けの半導体生産能力が奪われたのも一因になっているそうです。

また、コロナ第二波の襲来により、欧州や東南アジアで半導体の工場が生産中止になっていまったのも理由の一つになります。

米国勢のフォードがSUV「エスケープ」と高級ブランドの「リンカーン・コルセア」の生産を停止しました。クラススラーもメキシコなどの工場操業を一時取りやめています。

トヨタ、ホンダ、日産などの日本勢もコロナに打ち勝つべく、1月から生産量をアップする計画を立てましたが、車載半導体の不足で、減産も余儀なくされます。

フォルクスワーゲンの中国生産も支障が生じています。

昨年の5月から、米トランプ政権の中国叩きで、アメリカ技術が含まれるICチップを中国ハイテク企業に供給しないと強硬策を打ち出し、世界の半導体サプライチェンが大きく乱れ、その修復は時間がかかりそうです。

 

株式会社中和 ラッキー プリント 社員一同

 

 

 

グローバル経済の連動と地政上・政治上の分断

非常に大きなテーマになりますが、多くの問題を自国の立場で解釈し、解決方法を見出そうとしても、経済活動のグローバル化が数十年にわたって進んできたおかげで、各国が得意と不得意によって役割分担もきちんとできて、ウィンウィン関係を築き上げたのに、既成の経済大国が利益分配や技術革新などにおいて、新興国、とりわけ新興国の代表格ともいうべく中国に対し、不満や苛立ちを噴出します。何が何でもこの見る見るうちにどんどん巨大化になっている中国の勢いを阻止しなければならぬ、「自由で開かれたインド洋・太平洋」のもと、政治的、軍事的に中国包囲網を築こうとし、「アジアのNATO」とも結集したがるのではないかと中国から見れば、こういう国際的な構図になっています。

その結果「アメリカンファースト」も誕生し、独断的な大統領また世界秩序を壊してまでもアメリカ的な民主主義を確信するトランプが彗星のように現れ、また彗星のように消えたのです。トランプ政権が残った大きな遺産はメキシコ国境に聳え立つ分断の壁のようにアメリカ国内の分断を顕著化、加速化させただけではなく、世界の分断、先進国の間の分断も招いています。リーダー不在の世の中にアメリカの指導力を期待しても、空振りによる失望感しか生まれません。それと同時に中国の存在が日々大きくなりつつあります。

テレビや新聞などの「ニュース」を見ても、ネットの「ニュース」を見ても、客観的な意見でも、色眼鏡的な意見でも、「中国」についてのものは圧倒的に多くなってきていると感じます。良くも悪くも、嘗てのように無視できるような存在ではなくなっていることが分かります。

新アメリカ大統領バイデンの演説で、「民主主義が壊れやすい!」と認めた発言は印象深いのですが、「なんで壊れやすのか」については何も言ってません。壊れやすく脆いものですが、いいものですので、堅持しつづけなければなりませんか、それとも250年あまりの資本主義や民主主義の実験や歴史や教育で、「民主主義」に対して、すでに確固たる信仰になっているかどうかは分かりかねますが、「アメリカ帝国」の統制力が弱まる中、地政学上及び政治上の対立で、グローバル化経済のサプライチェンまで分断や阻止などの影響を与えることが難しいのではないでしょうか。

 

株式会社中和 ラッキー プリント 社員一同

待望するコロナワクチン

米ファイザー(Pfizer)とドイツのビオンテック(BioNetch)が共同開発したコロナワクチンは有効性90%以上、また、米モデルナ社(Moderna)も同等の有効性を確認したと発表されています。いずれも第三期治験(安全性や有効性の最終段階の治験)で、数万人規模の接種を受けた結果だそうです。

アメリカ大統領選挙結果が決まった時点に合わせるような発表なので、トランプ大統領も「医療衛生部門もマスメディアと同様、自分の再選を望んでいない。」と落胆を隠せません。

アメリカにおいても、世界においても、トランプ大統領が待望されないようですが、パンデミックの世の中はコロナワクチンを待望しているのが間違いありません。

米独のワクチンが保存や輸送にマイナス70度の厳しい冷凍条件が必要になりますので、先進国はその冷凍輸送や保存条件をクリアし、或いは整備することが可能ですが、経済的、技術的にもなかなかクリアできない発展途上国に向いているワクチンではないのが確かです。

超低温ではなく、常温もしくは普通の家庭用冷蔵庫ぐらいの保存条件を満たすようなワクチンはないかと調べてみました。なんと、常温2℃~8℃の保存条件で、3年間効果持続できるワクチンがありました。やはりいわゆる先進国のものではなく、中国が開発したものです。技術的に昨今流行りのウィルス組み換えという方法を採用せず、もっともオーソドックスな不活化ルートで開発したワクチンだそうです。抗体の強さはコロナ肺炎から回復した人々の体内にある抗体と比べれば、若干弱いのですが、安全性や有効性が十分検証されていると言います。何より、高価の製造コスト、超低温輸送や貯蔵コストはかからず、多くの貧しい地域の人々にもコロナから命を守ることができるのです。

中国国内では「コロナと共存しない」という明白な指針に基づき、「出た杭を打つ」とコロナ撲滅に奮起してきたので、第一波の後、大規模な感染がないため、三相治験は国内実施ではなく、現在4つのワクチンがパキスタン、UAE(アラブ首長国連邦)、サウジアラビア、インドネシア、ロシア、ブラジルなどの国々で行われています。それぞれボランティア数万人程度を動員したそうです。中にすでに有効性を認められ、緊急的に医療従事者や学校講師、政府高官らに限定的に使われたものもあると伝えられています。

また、本日5つ目のワクチンもこれからカザフスタンとの協力で、3相治験を行うと発表しています。

いずれにせよ、ワクチンなしではコロナの鎮静化を望めませんので、どの国が開発しても構わないです。人類に役に立つことができれば、OKなのではないでしょうか。

ワクチンそのものを「社会主義」、「民主主義」、「自由主義」、「独裁主義」とレッテルを貼りたい連中も少なからずいると思いますが、結果的に人々の命や人類の命を救うことができれば、まして貧しい国々で暮らしている貧弱な人々も感染から脱出させることができれば、たとえ「独裁主義」のワクチンであっても、素晴らしいワクチンに違いありませんからね。

 

ラッキープリント スタッフ一同

コロナの終焉は

昨年の今頃から、コロナーがこの世に登場し、気が付くと1年が経とうとしています。コロナの禍が収束に向かえると願いましたが、収束するどころか、第二波を経って、第三波も寄せてきています。

「緊急事態」と発令した時期よりも明らかに感染者の数が多くなっていますし、若者が多く感染された第二波の特徴とも異なって、第三波は再び年寄りの感染者が増えるようになっています。基礎疾患の患いが多い年配の方が感染しやすくなることなので、毒性が弱まったとは言え、致死率が上がります。

米独連携のワクチンの開発が成功ということですが、大量入手はどうやら来年3月以降になる見通しで、マイナス70度の保管条件をクリアしなければならないため、保管リスクもあり、コストもかかりそうです。専門家の話によると、人口の60%以上の人々が接種をしないとコロナウイルスを抑えることが難しいだそうです。

来年(2021年)の夏まで、全国民が2回ずつの接種を受ければ、コロナも終焉し、東京オリンピックを気持ちよく迎えられますが、コロナが消えることがなく、今後新種のインフルエンザとして、人間が長年に亘ってそれと付き合うことになりそうです。

 

ラッキープリント スタッフ一同

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