ラッキープリントスタッフブログ

2020年、パンデミックの影響で、主要各国もコロナへの対応に追われながらの経済政策もままならず、それぞれの国内総生産はどうなっているかと気になって、上位15カ国のGDPランキングを調べました。

蓋を開けてみれば、アメリカ、インド、日本、ドイツ、オストラリアなど軒並みにマイナス成長になっています。中に2桁の減速をしている経済体（スペイン）もあります。2019年にインドが2.85兆ドルで、イギリス、フランスを超えて、世界GDPランキングの5番手に躍り出たのでしたが、コロナで2020年は7％マイナス成長になりました。インドの通貨「ルビ」安も拍車をかけ、2.62兆ドルの国内総生産を計上され、順位は4位のイギリスと6位のフランスの間に、5位に下落しました。

イギリスとフランスもマイナス9.9％とマイナス8.2成長と低下しています。フランスは国民総生産においては、インドに及ばないですが、個人GDPでは4万ドルに近い水準で、インドの2000ドルに水を大きく開けています。

ブラジル、韓国とカナダの順位も変わりました。2019年のブラジルは1.829兆ドルで、9位でしたが、2020年の経済降下や通貨安のダブルパンチを受け、1.444兆ドルに急落し、12位に転落しました。それと対照的に、早い段階で、コロナの蔓延をふさげた韓国は、マイナス1％の損失に止まり、1.63兆ドルと2019年の12位から2020年の10位に邁進しました。

カナダは1.64兆ドルと5.4％マイナス成長で、逆に2019年の10位から2020年の9位に昇進しました。

オストラリア経済は2019年に比べ、1.362兆ドルと1.1％縮小していますが、欧米の同時不況の中で、11％マイナス成長のスペインを超えて、13位になっています。

GDPランキングのトップ4は依然として、米国、中国、日本とドイツの順に変わりませんが、アメリカが21兆ドル近いとマイナス3.3％成長に対して、中国が14.73兆ドルとプラス2.3％の成長を実現したので、中国のGDPを始めてアメリカの70％を突破しました。個人GDPも1万1000ドルの近い水準に達しました。

3位の日本はマイナス4.8％成長に5.05兆ドルで、ドイツはマイナス4.9％成長に3.81兆ドルと続きます。

メキシコは2019年に1.259兆ドルと世界の15位になり、16位のインドネシアが追っています。2020年にメキシコのコロナ影響が深刻で、インドネシアに越されるのではないかとメディアが騒いでいました。結局、1.059兆ドルと8.2％のマイナスですが、辛うじて15位をキープしています。

付録：

トップ15か国GDPランキング

1位  米国、2位  中国、3位  日本、4位  ドイル、5位  イギリス、6位  インド、7位  フランス、8位  イタリア、9位  カナダ、10位  韓国、11位  ロシア、12位  ブラジル、13位  オストラリア、14位  スペイン、15位  メキシコ

株式会社中和　ラッキー　プリント　社員一同

いま、生活の中において、製品や食料など原産地表記が当たり前になっています。産地によって価格が違ったり、品質の格差も生まれたりします。ものを購入する際の参考基準になります。

ユニクロの製品は嘗て「Made in China」が大半をしめていましたが、最近「Made in Vietnam」や「Made in Bangladesh」が多くなっています。

フィリンピン産のバナナが大きくて、安いのですが、台湾産のバナナは小柄で、高いのです。

しかし、産地表記の由来は恐らく知らない人が多いのではないでしょうか。

18世紀半ば、イギリスから始まった産業革命によって、もの作りの機械化や工業化が進み、伝統的な職人工房よりも、省力で効率よく大量生産ができるだけではなく、人間の個体差によってのバラツキも解消し、品質の均一化を果たせるようになりました。

当時、工業化の先駆けであるイギリスが、遅れて産業革命を行うドイツ製品の輸入を妨げるため、1887年8月に、イギリス国会が「商標法」を立ち上げ、ドイツからの輸入商品をすべて「ドイツ製」いわゆる「Made in Germany」の表記が必要という条例案を成立させました。ドイツの廉価商品とイギリス国産の高品質商品と区別し、ドイツ製品への差別ともとらえることができる法案です。

皮肉にも数十年間の努力で、ドイツが「臥薪嘗胆」に技術の精進をしてきて、もはやイギリス製よりも「Made in Germany」が品質の定評を獲得しています。

20世紀初頭の「Made in Japan」も欧米にバカにされましたが、60年代から80年代に半導体技術の進歩に伴い、電気制御機能を搭載し、時計やカメラ、家電製品と日本製時代を築いていました。

株式会社中和　ラッキー　プリント　社員一同

2月25日の報道により、2種類の不活化コロナワクチンに次ぐ、新たなワクチン2種が3次治験を経って、中国薬品監督局に条件付きで、使用販売を批准されました。康希諾生物股份（カンシノ・バイオロジクス）と国営製薬会社シノファームがそれぞれ開発したワクチンです。

シノファームのワクチンは伝統的な技術ルートで、ウエルスの不活化ワクチンになりますが、カンシノのワクチンは新型コロナ遺伝情報を他のウエルスに組み込む方法を採用しているため、いままでの2回接種よりも、一回で済ませることができるワクチンで、3期臨床治験はパキスタン、ロシア、メキシコ、チリ、アルゼンチンなど5カ国にわたって、多地域、多人種に4万人余りの志願者を募集しています。パキスタンが公開したデーターによりますと、1回の接種で28日後に、重症者に対する保護効果は100％で、志願者全体の平均保護効果は74.8％になります。ロシアの治験結果は93％近いの有効性が確認されています。過度の副作用や不良反応がなかったそうです。メキシコもすでに4000万剤超分の発注を出しています。

家庭用冷蔵庫での保存で、効果を数カ月保つという特徴は、ほかの中国製ワクチンと変わらないですが、1回接種で、70％以上の保護効果があるということは何よりも魅力的です。より迅速に多人数での接種が可能になりますので、コロナの早期鎮静化も期待できるのではないでしょうか。

株式会社中和　ラッキー　プリント　社員一同

バイデン政権も「マスク」の配布を決めたというニュースに驚いだ。まさか昨年の日本を真似し、「あべノマスク」をアメリカ国民に配るのと興味津々に記事を読みました。

洗って、繰り返して使える布製マスクは「アベノマスク」と同じですが、米疾病対策センターの指針に沿ったもの、つまり「米国製」のものを強調しています。国民全員ではなく、低所得者に限定で2500万枚を配布するそうです。

数ヵ月前の「マスク危機」で、マスクを入手困難で、全国民に国外調達した布マスクを配布する安部政府と違い、バイテン大統領は「マスク着用は政治的（行為）ではない。愛国的（行為）だ」とアメリカ国民にマスクの着用を呼びかけています。自由・民主や法の支配を標榜するアメリカですが、未だにマスク着用を拒んでいる人がたくさんいますし、マスクそのものも平等に行き渡っていません。個人の人権や自由を損なうから、マスクを着用しないという理由のようですが、自分は感染しないという保障がない以上、人に感染をさせてしまうリスクがありますので、人の人権はどう思うのでしょう。ましてマスクをしないせいで、飛沫感染させた人は危篤化し、命を奪われることもあります。

生存権はもっとも基本的な人権ではありますが、自分の唱える人権で人の基本的な人権を奪うことを到底許すことができません。50万人超の死者、この戦後もっとも多くの犠牲者を出してしまった民主主義国家は、誰かのせいにするよりも、突発的な衛生危機にどう向かうべきか、個人の自由をどこまで尊重するのか、制度設計や行政運営を含めて、見直しが必要なのではないでしょうか？！

株式会社中和　ラッキー　プリント　社員一同

近年経済のグローバル化につれ、伝統的な工業国家の産業空洞化が進んでいます。先進国2大陣営、北米とEUの衰退と対照的にアジアの工業化による台頭が目覚ましいです。

資本主義の中枢にある米日独英例外ではなく、利益や市場を求めて、より生産コストの安い国に生産拠点を移してしまい、だんだんと国内産業の空洞化を招いてきました。工業化が国民に豊かな物質をもたらしただけではなく、旅行などの「精神消費」に求めようになりました。それで第三産業と言われる金融業やサービス業の発達と繁栄を促しました。工業化を実現した後に脱工業化の現象とも言えます。

しかし、この4強の中に国内総生産がわりと輸出依存度の高い日本とドイツは、空洞化があるものの、米英と比べれば、だいぶマシです。一般的に製造業は15％以下になれば、空洞化と看做されますが、2018年のデータで、日本とドイツの製造業をGDPに占める割合は21％前後になります。それに対して、アメリカは11％、イギリスは僅か9％になっています。アメリカもイギリスもまだ多くのブランドを抱えていますが、生産拠点はすでに海外に移転しています。その差が生まれる理由はなんでしょう。

「一攫千金」や「ファストマネー」（fast money) などの金融ゲームを好む米英と堅実な国民性を持つ日独の違いによるところが大きいのではないでしょうか。そもそも米英の金融業が発達していて、金融資本が強すぎて、実態経済の資本をスクイーズしています。まして実体経済より金融のほうが儲けが速くて大きいですので、コツコツもの作りに専念するのがばかばかしく感じる人が少なくありません。それに対して、ドイツと日本の金融市場はそれほど強くありません。特にドイツが金融や不動産よりも地道な実態経済と科学技術研究には熱心のようです。

日本の場合は1985年の「プラザ合意」以降、金融と不動産のダブルバブルが崩壊しました。製造業においては、労働密集型の産業を人件費の安い海外に移転をしましたが、業態経済のステップアップを図り、精進してきましたと同時に多くの組み立て作業も国内で行われています。それで、産業空洞化において日独と米英と大きな明暗をつけたのではないでしょうか。

株式会社中和　ラッキー　プリント　社員一同

コロナワクチンの開発及び販売申請・認証許可の争いが繰り広げられている中、アメリカのファイザー社の開発したものは接種者に不良反応が多く、供給量も少ないのに、いち早くWHOに承認され、緊急調達用に認められるようになりました。国内の感染状況が最悪で、コロナによっての死者はすでに第二次世界大戦より遥かに超えたのですが、「ワクチン戦争」に制すべき、先進国の間に多くの販売予約を取り交わされています。

開発の技術だけではなく、政治的且つ経済的なソフトパワーも功を奏功しています。アメリカ帝国という覇権国家はさすがにすごいと思います。

ヨーロッパーにおいても、イギリスのアストラゼネカ社が開発したワクチンが65歳以上の治験データーもなく、50％～55％ぐらいの有効性だけと言うのに「EU」各国の争奪戦を起こしている。まるでガキたちそれほど美味しくないお菓子を我先に奪い合っています。「EU」の中にいわゆる小国と言われる国は実力の差で、米英のワクチンを入手できずに自国民をコロナの禍から脱出するため、「東方」に目を向けるようになってきました。セルビアやハンガリーは友好国の中国からワクチンを調達できています。オストリアも中国企業は「EU」に認証申請を出せば、中国製ワクチンを政治的な理由で排除すべきではないと「EU」の衛生当局に呼びかけてます。

中国国内で開発完了のワクチンはすでに12種にのぼっていますし、その中の数種はインドネシア、ブラジル、トルコ、ソウジアラビア、アラブ首長国連邦などの国で第三次治験を行って、有効性や安全性を十分検証されたうえ、上記各国が中国ワクチン導入を決めています。フィリピンやメキシコも中国から購入をしています。いずれも先進国に属さない国々です。

中国製ワクチンは地味ですが、安全性と有効性において、好評を得ています。2℃～8℃の条件で、3ヵ月有効期間という優れた保存輸送特性を持ち、何よりも先進国の間に割り込んで、米英製ワクチンの争奪戦に参入できない多くの国々、経済的に恵まれていない地域に優しい存在ではないでしょうか、最近、WHOも中国製不活式ワクチン2種の「緊急使用」を目指して、チームを中国に派遣したそうです。

中国製ワクチンは「中国」という異色のラベルが貼ってあるだけで、価値観のどうのこうのと言われる時代になっていますが、アメリカやイギリスもワクチンに先手を打っているのに誰もワクチン外交と言わず、中国製のワクチンは「ワクチン外交」とすぐ結論を付けたくなります。価値観の違い、いやむしろ教育やメディアの宣伝によって、固定観念を固め、一種の信仰になったのではないでしょうか。

そうすると世の中に分断がもっと進みます。理念や思想だけの分断ではなく、ワクチン選びもワクチンそのものの性能や信憑性より、所属する陣営に委ねます。米ソ「冷戦時代」は終わりましたが、冷戦の発想は未だに根強く続いているのではないでしょうか。

株式会社中和　ラッキー　プリント　社員一同

大変お待たせ致しました。

マグカップ用化粧箱の在庫が切れてから、だいぶ経ちますが、中国お正月（春節）前の駆け込み需要が旺盛になるため、製造や海運及び通関が遅れてしまって、ようやく本日入荷を果たしました。11オンス、10オンス兼用の白いマグ化粧箱になりますが、より芯の強いボール紙を選び、折り目のところも太い筋をきちんとつけています。従来の商品と比べれば、強度を強化したと同時に、見栄えも格段に上がりました。

販促品のマグカップだけではなく、雑貨屋さんや高級ギフトショップにもよく使われます。ぜひ手にしてみて下さい。下記リンクをご参照下さい。

https://www.luckyprint.net/shop/products/detail.php?product_id=235

株式会社中和　ラッキー　プリント　社員一同

アメリカの大手自動車メーカー（GM）が1月28日にCO2排出量の削減や排出権取引で、2040年にCO2ゼロ排出目標の実現を宣言しました。その第一歩として、2025年までに270億ドルを投じて、30車種の純電動エネルギ車を開発する計画です。向う5年間に、中国市場に登場する40％の新車種は、電気自動車になるそうです。

「ニューヨークタイムズ」はGMが掲げる数字目標は昨年11月に中国国務院が公表した『新エネルギ自動車産業発展計画（2021ー2035）』の定めた目標にピッタリ合致していることに気づきました。

当『計画』は2035年に純電動自動車が販売新車の主流になるように、公共交通分野での普及や燃料電池自動車の商業化を着実に進めると言います。中国単一市場の指針ですが、この14億の巨大市場を目指す世界の自動車産業にとっては、命運に関わる大きな計画に違いありません。

この巨大市場が東京もドイツのヴォルクスブルクもアメリカのデトロイトも影響を与えています。

日本の各自動車メーカーや電器メーカーは20世紀90年代から水素電池の将来性にかけ、開発が進んできました。水素電池にCO2排出ゼロで、充電後走行持続距離が長いという利点があるものの、易燃性のため、水素充電スタンドの設置に莫大の投資が必要と同時に安全性の確保にも未解決問題がたくさんあります。水素電池開発に繰り広げられる熾烈な競争で、トヨタが実走車の発売に踏み切て、他社より一歩リードしましたが、先日日産が水素電池の開発を中止すると発表したのも、燃料電池の方向転換ではないかと憶測を誘います。

テスラも一昨年に上海工場の操業を始めましたし、パナソニックや韓国のLG化学及び中国の寧徳時代新能源科技（CATL）は主なバッテリ供給源になっていますが、自社生産計画も去年9月打ち出しています。現在主にEV自動車に車載大型バッテリとして搭載している電池の種類はニッケル水素電池とリチウムイオン電池になりますが、電気自動車時代の到来を迎えるため、各自動車メーカーも電池メーカーも燃料電池の開発にしのぎを削るだろうと思いますし、巨大中国市場からより自分の獲得シェアを広げるため、そうせざるを得なくなるのも一つの見方として、成り立つと思います。

5世紀まで栄えていたローマ帝国にすべての道を通じますが、これからは北京に通じるのではないでしょうか。

株式会社中和　ラッキー　プリント　社員一同

コロナが人間の生活様式を一変させてしまいました。いつかは疫病のパンデミックが起こるだろうと分かっていても、いざという時が来ると脆いのは人間ですが、同時に人間の適応能力もまた素晴らしいのではないでしょうか。

アクリル板やフェースシールドなどで飛沫を遮断したり、ドアオプナーなどの非接触アイテムも開発されたりしました。思想上抽象的な分断がこの世の中に起こっているだけではなく、人と人の間にも物理的に分断が進んでいるように感じます。

マスクは遥かなる昔に細菌から健康を守るため、人と人を隔離するためのツールとして生まれましたが、もちろんコロナ対策にも有効です。機能性を保ったまま、おしゃれにできませんかというコロナ時代こその発想で、いろいろな面白い形、多彩でユニックなデザインが続々と誕生しました。どういう時代でもそれに応じるようなビジネスチャンスがありますねと正直思います。

昇華転写の関連商材でDIY製作で、コロナ対策ができる商品開発も進んでいます。

普通の転写用マスクだけではなく、転写用3D立体マスクもラインナップに加わりました。

デザイン次第、唯一無二のマスクを製品化できます。下記リンクをご参考下さい。

https://www.luckyprint.net/shop/products/detail.php?product_id=729

株式会社中和　ラッキー　プリント　社員一同

近年、半導体設備投資意欲の低下に新型コロナウイルスが加わり、車載半導体チップの生産量が減ったことによって、自動車メーカーに大きな打撃を与えています。第5世代移動通信（5G）の急激な伸びに自動車向けの半導体生産能力が奪われたのも一因になっているそうです。

また、コロナ第二波の襲来により、欧州や東南アジアで半導体の工場が生産中止になっていまったのも理由の一つになります。

米国勢のフォードがSUV「エスケープ」と高級ブランドの「リンカーン・コルセア」の生産を停止しました。クラススラーもメキシコなどの工場操業を一時取りやめています。

トヨタ、ホンダ、日産などの日本勢もコロナに打ち勝つべく、1月から生産量をアップする計画を立てましたが、車載半導体の不足で、減産も余儀なくされます。

フォルクスワーゲンの中国生産も支障が生じています。

昨年の5月から、米トランプ政権の中国叩きで、アメリカ技術が含まれるICチップを中国ハイテク企業に供給しないと強硬策を打ち出し、世界の半導体サプライチェンが大きく乱れ、その修復は時間がかかりそうです。

株式会社中和　ラッキー　プリント　社員一同