技術における制裁と競争の行方？！その3

　更にこのレポートでは中国が上記各分野での優位性を実現してきた理由も分析をしています。1978年以来の改革開放政策で、「教育・科学技術立国」を掲げて、数十年間、教育科学技術力の底上げが出来ているのが大きな要因と結論づけました。

　特に理工系の分野は「STEM」と総じて呼ばれているもので、科学（Science）・技術（Technology）・工学（Engineering）・数学(Mathematics）の教育分野において、2000年にアメリカが世界のトップで50万人以上の大学卒業生を育てました。同年の中国は卒業生は36万人弱でした。現在、中国は年間130万人の卒業生を擁し、米国の30万人の4倍以上に上りました。コンピューター科学者も米国の6万人に対して、中国は年間18万5000人と3倍超の卒業生を世に送り出しています。西側の政治家はほとんど法律学部や国際政治・経済学部の文系卒業生が多く、中国の指導者らは理工学部の出身者が大半を占めていることを象徴されるように弁が立つ議論や政治パフォーマンスより、堅実的、実務的な政治判断及び経済手法を駆使されています。　

　2019年にトランプ米大統領が発動した対中貿易戦や半導体などの技術封鎖、制裁で、中国の半導体研究や製造ラインの技術改新を逆に促し、結果的に数年後の脱アメリカ技術の半導体製造を齎してしまい、アメリカの優位性が更に保つことができなくなるのではないでしょうか。

　幼稚園児から高校生までを対象とした国際的な科学技術ランキングでは、中国は数学と科学の分野で常にアメリカを上回っていますし、数学・物理オリンピックなどの優勝者も近年アメリカチームか中国チームかとなっていますが、アメリカチームと言っても、その顔ぶれをよく見れば、中国系の学生がほとんどでした。米国のチームは「中国の海外軍団」とまで揶揄されています。

株式会社中和　ラッキー　プリント　社員一同